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クレジットカードの審査内容を詳しく解説

クレジットカードの審査が不安な方だけでなく、多くの方にとって審査内容は気になるものです。

クレジットカード会社は審査内容を具体的に公表してはいませんが、申し込みのときに入力する情報を元に審査を行っていることは確かです。

また、カードに申し込むときにカード会社が申込者の「個人信用情報」(後ほど詳しく説明します。)を調査すると説明されています。

このことから、カード会社は以下2つの内容で審査を行い、カードを発行するかどうか判断していることが分かります。

  • 申し込む本人の属性
  • 信用情報

ここからこの2つについて詳しく説明します。

1.本人の属性で支払い能力を審査する

本人の属性とは、クレジットカードに申し込むときに入力する以下の内容です。

  • 職業・勤務先・勤務年数
  • 年収
  • 家族構成
  • 持ち家・賃貸

これらの情報を元に、カードの利用代金を支払う能力がどれだけあるのかを判断します。

職業や勤務先から年収がわかる

職業や勤務先、勤務年数から、カード会社は申込者がどれだけの年収があるのかを推測することができます。

業種と会社の規模でどれくらいの売上がある会社なのかわかりますし、年齢と勤務年数から大体の年収を調べることができます。

申し込みのときに年収を入力する欄がありますが、この金額はあくまで自己申告なのでカード会社は重要な判断材料だと考えていない可能性が高いです。

ただ、審査が有利になるようにあまりに大きな年収を記入すると、カード会社からの印象が悪くなる恐れがあるので気をつけましょう。

家族構成で生活費が変わる

カードの申込みで入力する家族構成から、申込者の家族の最低限必要な生活費がわかります。

同じ収入でも、既婚者でお子様持ちの方と独身で一人暮らしの方だと生活費が違います。

生活費が少ない方であれば、毎月の収入からカード利用代金の支払いに回せる金額が多くなると判断するのです。

そのため、配偶者の方の職業や年収も審査で考慮されます。

賃貸よりも持ち家が有利

カードの審査では、自宅が賃貸か持ち家のどちらなのか? さらに持ち家の場合は所有者が本人なのか家族なのかを入力する必要があります。

この自宅の形態が審査で有利になる順番は、以下のとおりです。

     持ち家(家族所有)>持ち家(本人所有)>賃貸
賃貸よりも持ち家の方が引っ越しをする可能性が低いため、審査では有利とされます。

万が一カード利用代金に延滞があったとき、賃貸よりも持ち家の方が回収できる可能性が高いという考え方です。

そして同じ持ち家でも、本人所有よりも家族所有の方が審査で有利になります。

その理由は、家族所有だとカード申込者が住宅ローンを支払っていないからです。

住宅ローンを支払っていなければ、収入からカード利用代金の支払いに回せる金額が多くなります。

ウソがバレると審査で不利になる

正直な情報を入力すると審査が不安だからという理由で、ウソの情報を入力しようと考える方が、ごく一部ですがいらっしゃいます。

ただ、カード会社は他社のクレジットカードやローンの申込内容を調べることができます。

過去にクレジットカードやローンに申し込んだときに記入した住所や勤務先の情報と今回の申込内容に不自然な矛盾があれば、それだけで審査落ちしてしまう可能性があります。

たとえば、3年前のローンの申し込みのときから勤務先が変わっているのに勤務年数が10年となっていれば、明らかに不自然です。

そのため、カードを申し込むときの情報を正しく現在の状況について入力しましょう。

2.信用情報で信用を審査する

収入や家族構成などでカードの利用代金を支払う能力がわかれば、次は「お金をきちんと支払ってくれる人なのか?」審査されます。

どれだけ収入が多い人であっても、過去にクレジットカードやローンの支払いを延滞している人に新しいクレジットカードを発行すれば、同じように延滞される可能性が高いと判断されてしまいます。

こういった過去のクレジットカードやローンの支払い情報を調べることができるのが「個人信用情報」です。

信用情報でわかる情報

個人信用情報とは、すべての金融機関やクレジットカード会社、ローン会社の契約状況や取引内容のこと。

カード会社やローン会社は、申し込みや限度額、毎月の支払い状況のような情報を「信用情報機関」に報告しています。

そしてカード会社やローン会社は、審査のときに信用情報機関で申込者の情報を調べるというわけです。

信用情報機関に登録されている情報は、主に以下のとおりです。

  • 申込のときの自宅住所・電話番号、勤務先の名称・住所・電話番号
  • カード利用限度額やローンの契約金額
  • 過去2年のクレジットカード、ローンの支払い状況
  • 債務整理などの金融事故の履歴
  • 過去6か月のクレジットカード・ローンの申込状況

なお、税金や年金、公共料金の未払い情報は信用情報機関に登録されないため、クレジットカードの審査には全く影響がありません。

信用情報で確認されるポイント

審査において信用情報から特に重視されるのは、以下のポイントです。

  • 今持っているクレジットカードの限度額やローンの返済金額は支払い能力を超えていないか
  • 過去に延滞がないか
  • 金融事故はないか
  • 過去にカードやローンの審査に落ちていないか

具体的にどういう状況なら支払い能力を超えていると判断するか?  また「延滞」とは支払期日をどれだけ過ぎていることをいうのか?

そして過去の審査落ちは何回まで許容するのか? こういったことはカード会社がそれぞれに決めています。

この判断基準が緩いクレジットカードなら「審査が甘い」と言えます。

ただ、すべてのカード会社は審査基準を一切公表していないためどのクレジットカードの審査が甘いのか? また厳しいのか? 推測することしかできません。

金融事故はほぼ確実に審査落ち

なお、信用情報に債務整理などの「金融事故」の履歴があると、どのカード会社であってもほぼ確実に審査落ちします。

金融事故とは、カード利用代金やローンの返済を2〜3か月以上延滞したり、自己破産や個人再生、任意整理などで支払わなかった状態のことです。

金融事故の履歴があればカード会社は損害を受ける可能性が高いため、ほぼ100%審査落ちします。

個人使用情報は自分でも見れる

カード開始が審査で紹介している個人信用情報は、自分自身で見ることができます。

たとえば信用情報機関のCICなら、手数料を支払えば信用情報の開示を電話で請求し、パソコンやスマートフォンで内容を確認可能です。

もしクレジットカードの審査が不安なら、自分自身の信用情報を確認することにより審査落ちする要素がないかを知ることができます。

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